マンションは一戸建てよりも地震に強い？
——————–
【目次】
——————–
マンションは鉄筋コンクリート造ですから、地震に強いイメージがありますよね。ただ、これは木造とコンクリートという材質だけを比較した際の傾向であり、どちらが地震に強いかは、具体的な条件や設計によって異なります。詳しくは、記事内で解説します。
耐震性を決めるのは「耐震基準」と「耐震等級」
「耐震基準」と「耐震等級」は、建築物や構造物の耐震性能を評価する際に重要な要素ですが、それぞれ異なる概念を指しています。
耐震基準
耐震基準は、建築物や構造物が地震に対してどれだけ安全であるべきかを示す指針や基準のことです。各国や地域によって異なる耐震基準が存在し、地震の頻度や強度、地質条件などに合わせて設定されています。
日本では1950年から1981年5月31日まで「旧耐震基準」が適用され、その後1981年6月からは「新耐震基準」が導入されました。さらに、木造住宅には2000年6月に改正された「2000年基準」が加わり、合計3つの耐震基準が施行されています。
| 耐震基準 | 建築確認日 | 基準 |
|---|---|---|
| 旧耐震基準 | 1950年～1981年5月31日 | 震度5程度の地震で倒壊しないことを前提としている |
| 新耐震基準 | 1981年6月以降 | 震度5程度の地震ではもちろん、震度6強～7程度の大規模地震でも倒壊しない |
| 2000年基準 | 2000年6月1日以降 | 新耐震基準に加えて、地盤に応じた基礎の設計などの事項が追加された |
耐震等級
耐震等級は、建築物や構造物の耐震性能を表す指標です。住宅の品質を向上させるために設けられた法律である「品確法」に基づいています。
通常、耐震等級は、建築物が地震にどれだけ耐えられるかを示すもので、耐震性の高さに応じて1から3までの等級が設定されています。具体的には、新耐震基準に合致すれば等級1とされ、1.25倍の強度を持つものが等級2、そして1.5倍の強度を持つものが等級3とされます。
マンションと一戸建ての耐震等級を比較
耐震等級の表示は法的に義務づけられていないため、その普及率はまだ十分ではありません。国土交通省の調査によれば、一戸建ての耐震等級普及率は全体の21.0%、マンションは24.5%となっています。
さらに、耐震等級を採用している住宅においても、一戸建てとマンションでは耐震等級1から3の割合に違いが見られます。一戸建ての場合、耐震等級3が90.7%と高い一方で、マンションでは逆に耐震等級1が7.0%で多く見られます。
これは、マンションにおいて耐震等級2以上を実現する際に発生する建築コストの増加や、構造上の制約により窓や開口部を狭くせざるを得ないため、販売が難しくなるという理由が影響しています。
マンションは3つの構造から地震に備えている
マンションは地震に備えてさまざまな構造が採用されています。主な地震対策として以下の3つの構造が挙げられます。
免震構造
免震構造は、建物の上部構造を地盤から分離する仕組みを持っています。これにより、地震の揺れを建物に伝えず、建物自体が地震動に対して相対的な動きを行います。免震装置（ベースアイソレーター）が地震エネルギーを吸収し、建物を守る役割を果たします。
耐震構造
耐震構造は、建物全体が地震に対して耐えるように設計されています。強固な構造や補強材料を使用し、地震時の挙動に優れ、建物全体が安定して立ち続けることが期待されます。
制震構造
制震構造は、地震のエネルギーを吸収・制御するための仕組みを備えています。制震装置が建物内に組み込まれ、地震時の揺れを軽減させ、被害を最小限に抑える役割があります。制震機構によって建物全体が揺れを緩和することができます。
マンションは一戸建てよりも地震に強い？
一般的には、マンションは一戸建てよりも地震に強いとされることがありますが、これは概括的な傾向であり、具体的な条件や設計によって異なります。
震耐震性はマンションの形によっても変わる
たとえば、マンションが1階に広い駐車場などのピロティになっていたり、一方向に長方形になっていたりする場合、そのバランスの悪さが耐震性に悪影響を与える可能性があります。
マンションだから地震に強いというわけでもなく、建物の形状や構造、ピロティの有無などを検討することが重要です。
高層階は揺れが大きい
建物は上の階に進むほど、地震による揺れが大きくなります。上層階では、揺れが1階の2～3倍といわれています。また、建物の構造によっては、地震波と建物の共振が発生する可能性も考えられます。特に高層階では、共振がより顕著になり、揺れが一段と強まることがあります。
エレベーターが止まった時に困る
地震が発生すると、エレベーターは自動的に停止する安全装置が働くことがあります。停止したエレベーターが地震後に再稼働するには、セーフティチェックが必要であり、これが時間を要することがあります。
地震に強いマンションや一戸建てとは？
地震に強いマンションや一戸建ての特徴は、主に建物の構造や耐震設計に関連しています。以下に、地震に強い建物の特徴を示します。
マンションなら「壁式構造」
壁式構造は、建物の壁が地震に対して強固な支持体となる構造です。この構造は、鉄筋コンクリート造や鉄骨造などで採用されることがあります。特に、耐震壁や耐震柱が配置され、建物全体が揺れに対して安定性を維持できるように設計されています。
一戸建てなら「在来工法」や「ツーバイフォー構造」
今回の記事は、一戸建てではなく「マンションは地震に強いのか」をテーマにしておりますが、一戸建ても同時に検討されている方も多いかと思います。
一戸建てと聞くと木造というイメージですが、実は、地震に強い構造が採用されることがあります。その中でも人気があるのが「在来工法」や「ツーバイフォー構造」です。
・在来工法
在来工法は、木造や鉄骨造の建築方法で、日本の伝統的な建築手法の一つです。木材を主な構造材料とし、柱や梁などが組み合わさっている構造です。柔軟性があり、地震時にも揺れに柔軟に対応することができる特長があります。また、振動を吸収し分散する働きもあります。
・ツーバイフォー構造
ツーバイフォー構造は、木材の2×4インチ（約5×10センチ）の柱と梁を組み合わせて使用する構造です。この構造は柔軟性があり、地震時にも揺れに対応しやすい特徴があります。また、建材の供給が比較的容易であり、施工が迅速に行えることも利点の一つです。
これらの特徴を持つ建物は、地震に対する耐性が向上し、安全を確保することが期待されます。ただし、建物の地域や設計によっては、異なる構造や耐震手法が採用されることがあります。
耐震性を気にするなら地盤も重要
家を購入する際には、建物の耐震性だけでなく、地盤の安定性を確認することが必要です。地盤が軟弱である場合、地震時に建物が不安定になる可能性が高まります。
優れた耐震性を持つ家でも、地盤が不安定な環境では安全性が十分に確保されません。ハザードマップを駆使して、地域の地盤状態や地震のリスクを入念に確認しましょう。
マンションを購入する場合の注意点
次に、マンションを購入する場合の注意点を解説します。
長期修繕計画は見直されているか
長期修繕計画は、建物の老朽化や大規模修繕の必要性を見極め、予算を計画的に確保するためのものです。一度計画を立てたらそのままでよいわけではありません。適切に計画が見直されているか、計画の内容や進捗状況も確認しましょう。
耐震補強工事が実施されているか
耐震補強工事が実施されているかどうかを確認することも重要です。過去に補強工事が行われていた場合、その具体的な履歴や内容も確認しましょう。
補強工事が実施された場合、それが住戸や共用部に与える影響についても確認しておくと良いです。柱や梁の補強、耐震ダンパーの設置など、具体的な補強方法が明示されているかを確認しましょう。
修繕積立金の徴収は滞っていないか
修繕積立金は修繕やメンテナンスに備えるための資金です。不足している場合、将来的な修繕に備えられない可能性があります。
確認するポイントとしては、過去の修繕作業の実績です。積み立て資金が実際の修繕にどれだけ活用されてきたかを知ることで、管理組合の信頼性を評価できます。
防災備蓄倉庫があるマンションもおすすめ
近年、防災備蓄倉庫があるマンションも増えてきました。防災備蓄倉庫があるマンションは、住民の安全確保に寄与するだけでなく、災害への備えが整っていることを示す良いサインとなります。
防災備蓄倉庫のあるマンションを選ぶ際、地域の災害対策と連携しているかどうかも考慮材料となります。地域全体での協力体制が整っていれば、災害時の対応がより円滑に進むでしょう。
普段から備えておくべきこと
地震が発生する前から備えておくべきことを紹介します。
・備蓄を準備しておく（特に水）
・保険に加入する
・家具を固定しておく
基本中の基本ですが、やはりこの3つが重要です。いくら耐震性があるマンションに住んでいても備えがなければ大変なことになります。
特に高層マンションの場合は、エレベーターの停止や外部への出入りが制限される可能性があります。断水になって、水を運ぶ際に階段を上り下りする状況も考えられるため、上層階の方は余裕をもって備蓄を行っておくことが大切です。
まとめ
マンションと一戸建てのどちらが地震に強いかは、具体的な建物の構造や耐震性能、建築時の基準に依存します。また、購入を検討する際には、地盤の強さも重要です。ハザードマップで地盤を確認して、安全性の高い場所に建つ家を検討しましょう。
