マイホームを購入することは、多くの人にとって人生の中で最大の買い物の一つです。しかし、家を手に入れることは、単なる購入価格以上の費用がかかることを理解することが重要です。この記事では、マイホームを買う際に発生する費用と、それらを節約するためのコツについて詳しく解説します。
マイホームを買うとかかる費用
一戸建てを維持するには、住宅ローンや税金など、さまざまな費用が毎月発生します。ここでは、具体的な出費を詳しく見ていきましょう。
住宅ローン
一戸建てを購入する際、多くの人が住宅ローンを利用します。一般的なローンの返済期間は最長で35年間とされており、これは長期間にわたる家計の大きな固定費となります。たとえば、国土交通省が発表した令和4年住宅市場動向調査報告書によれば、住宅ローンの年間返済額は平均して174万円です。月額に換算すると約14.5万円となり、多くの家庭で最も大きな毎月の支出となるでしょう。
固定資産税
固定資産税は、土地や建物を所有している人に課せられる地方税です。税額は市区町村が定めた固定資産税評価額を基に計算され、税率は通常1.4％です。例えば、固定資産税評価額が1,000万円の場合、年間で14万円の固定資産税がかかります。納付は年4回に分けて行われ、一括払いも可能です。
新築の一戸建てに関しては、2024年3月31日までに新築された場合、最初の3年間は納税額が50％に減額される特例が適用されます。その他にも、小規模な土地に適用できる住宅用地の特例や、省エネリフォームを行った場合の税制優遇措置などがあり、これらを上手に活用することで負担を軽減することができます。
不動産取得税
不動産を取得した者が課税する地方税のことです。毎年かかる固定資産税とは異なり、支払いは一度きりで終わります。
不動産取得税の税額は、次の計算式で求められます。
税額=課税標準額×税率
・課税標準額
不動産の固定資産税評価額が基準になります。新築や増改築の場合は、市町村が定めた評価額が使われます。
・税率
現在の税率は4％ですが、土地や住宅などの特定の不動産については軽減措置が適用される場合があります。
軽減措置を受けるためには、期限内に申告が必要です。また、地方自治体によって軽減措置の内容や条件が異なることがあるため、事前に確認してください。
都市計画税
都市計画税は、市街化区域内にある一戸建てに対して課せられる税金です。税率は最高で固定資産税評価額の0.3％となっており、例えば評価額が1,000万円の場合、年間3万円が課税されます。こちらも、年4回の分割払いが基本です。
都市計画税にも軽減措置があり、住宅用地の特例を利用すると、土地の面積が200平方メートル以下の場合は税額が1/3に、200平方メートルを超える部分については2/3に軽減されます。
火災保険、地震保険
火災保険は年払いが一般的ですが、月々に換算すると2,000円から5,000円程度です。オプションを付けた場合は、保険料が高くなります。
地震保険に加入している場合、その分も追加されますが、地震保険は火災保険の半額程度が目安です。
なお、地震保険は単体で加入することはできないため、火災保険とセットで加入する必要があります。国と共同運営の保険のため、どこの保険会社でも金額は一律です。保険の選び方に関しては後述しますが、新築一戸建ての火災保険料の相場は、自然災害が多いか少ないか、特約、補償期間、この3つによって保険料に差が出ます。
メンテナンス費用
修繕費は毎月の支出として計上するのは難しいですが、長期的に見て定期的に大きな修繕が必要になります。例えば、10年ごとに外壁塗装を行う場合、塗装費用は100万円から200万円かかることがあります。このような費用を毎月積み立てておくと、急な出費にも対応できます。
管理費、修繕積立金（マンションの場合）
一戸建ての場合はかからない費用です。マンションは管理組合が共用部分の掃除や外壁などの修繕を行ってくれます。管理費・修繕積立金はマンションの資産価値を維持するために必要なコストです。 中古マンションは購入後すぐのタイミングで大規模修繕が行われることもあります。修繕時に積立金が貯まっていない場合は、一時金を請求されるケースもあるので、購入前に修繕の計画を確認しておきましょう。一戸建てに毎月かかる費用をマンションと比較
マイホームを買うとかかる費用を抑えるコツ
マイホームを買うとかかる費用を少しでも抑えるためには、以下のような工夫が有効です。
住宅ローン控除を利用する
住宅ローン控除は、住宅ローンを利用して家を購入した際に、所得税や住民税から一定額が控除される制度です。この制度を利用することで、実質的な負担を軽減することが可能です。
ただし、住宅ローン減税の控除額は入居時期によって変動するため、2024年以降に入居すると控除額が引き下げられます。同様に、省エネ基準に適合していない一般の新築住宅については、建築確認や建築時期によっては住宅ローン控除の対象外になります。
| 入居年 | 控除率 | 減税期間 | 借入限度額 | 最大控除額 | |
|---|---|---|---|---|---|
| 長期優良住宅・低炭素住宅 | 2022・2023年 | 0.7％ | 13年 | 5,000万円 | 455万円 |
| 〃 | 2024・2025年 | 0.7％ | 13年 | 4,500万円 | 410万円 |
| 省エネ基準適合住宅 | 2022・2023年 | 0.7％ | 13年 | 4,000万円 | 364万円 |
| 〃 | 2024・2025年 | 0.7％ | 13年 | 3,000万円 | 273万円 |
| ZEH水準省エネ住宅 ゼロ | 2022・2023年 | 0.7％ | 13年 | 4,500万円 | 410万円 |
| 〃 | 2024・2025年 | 0.7％ | 13年 | 3,500万円 | 319万円 |
| その他の住宅 | 2022・2023年 | 0.7％ | 13年 | 3,000万円 | 273万円 |
| 〃 | 2024・2025年 | 0.7％ | 10年 | 適用外※1 | 140万円※2 |
※1 … 2023年12月31日までに建築確認を受けた住宅、または登記簿上の建築日付が2024年6月30日以前の住宅については、借入限度額2,000万円、控除期間10年間として住宅ローン減税が適用されます
※2 …2023年までに新築の建築確認がされている場合
繰り上げ返済をする
住宅ローンの返済を早めるために、繰り上げ返済を活用することも効果的です。繰り上げ返済を行うことで、元金が減少し、それに伴って利息の負担も軽減されます。特にボーナスなどで余裕がある場合には、積極的に繰り上げ返済を検討しましょう。
メンテナンスの回数が少なく済む素材にする
住宅の外装や内装に使用する素材を選ぶ際には、メンテナンスが少なく済むものを選ぶと、長期的な費用を抑えることができます。たとえば、耐久性が高く、汚れがつきにくい外壁材や、シミが付きにくいフローリング材を選ぶことで、将来のメンテナンスコストを削減することができます。
省エネ設備を導入する
太陽光発電やエコキュートなどの省エネ設備を導入することで、光熱費を削減できます。また、断熱性能の高い窓や建材を使用することで、冷暖房費も抑えることが可能です。
修繕費を計画的に積み立てる
大きな修繕費が発生する前に、毎月少しずつ積み立てを行うことで、急な出費に備えることができます。修繕費を計画的に準備することで、家計への負担を軽減できます。
火災保険と地震保険を選ぶときにも注意
火災保険や地震保険を選ぶ際には、補償内容と保険料のバランスをしっかりと確認することが重要です。過剰な補償を付けると保険料が高額になりますが、必要な補償が不足していると、万が一の際に十分な補償を受けられない可能性があります。保険会社によっては、複数の保険をセットで契約することで割引が適用されることもあるので、賢く選びましょう。
まとめ
マイホームの購入は一生に一度の大きな決断であり、多くの人にとっては夢の実現です。しかし、その夢を実現するためには、さまざまな費用がかかることを忘れてはいけません。住宅ローン、税金、保険料、メンテナンス費用など、マイホームを持つことによって発生するコストは少なくありません。
そのため、購入前にはしっかりと資金計画を立て、将来的な支出を見越して準備を進めることが重要です。また、節約のコツを実践することで、家計にかかる負担を減らし、安心してマイホーム生活を楽しむことができるでしょう。
